全日本スクリーン・デジタル印刷協同組合連合会

全日本スクリーン・デジタル印刷協同組合連合会



設立:昭和47年(1972年)5月
所在地:〒101‐0031 東京都千代田区東神田3-2-8(堀川ビル 3陪)
電話:03‐3863-6901 ・FAX:03‐3863-6902
http://www.jsdpa.org

 

■≪沿革・組織≫

スクリーン印刷は、大正中期から紙、布、鉄板などに対して行われており、昭和30年代半ばから急速に発展した。

従来からの印刷技術、インキの質などによる問題も改善され、また、被印刷体の多様化に伴って特殊インキが開発され、それまで主体となっていた商業用品に加え、工業用の分野にスクリーン印刷が用いられるようになった。

印刷の方式としては、平面印刷・曲面印刷・長台印刷に区分され、被印刷体としては、紙・紙製品・金属・繊維・建材類・ガラス・皮革・各種プラスチック類・その他である。

昭和30年代半ばになると、新素材として数多くのプラスチック類の生産が開始されたが、これらの素材の印刷は、一部のフィルム類を除いて、オフセット印刷やグラビア印刷に適合しない場合が多く、これによってスクリーン印刷がクローズアップされてきた。

一方、感光製版法の確立によって、従来のカッティング製版では得られない精密さが可能になり、これがスクリーン印刷における工業分野の拡大につながった。また印刷の精度に対する要求が厳しくなり、これとともに印刷物としての耐久性、量産化も要求されるようになり、従来のスクリーン印刷の変革が進行している。

これら工業分野の拡大は、高度成長時代といわれた1960年代において、マスプロ化された弱電、自動車関係の工業製品部品にスクリーン印刷が用いられるようになり、従来からの紙、布などに印刷された商業製品主体から、量産化にのった工業製品の分野で汎用性が認められた結果である。

スクリーン印刷を行っているプラスチック類は、ピニール、スチレン、ナイロン、ポリカーボネート、熱硬化性樹脂などをはじめ新しいエンジニアリングプラスチック類が用いられ、これらの素材に対するスクリーン印刷の応用が、スクリーン印刷の発展の要因のーっとなっており、このほかに紙、布、金属、木工品、陶器、漆器、ガラスなどの印刷も盛んである。スクリーン印刷の発展に伴って、関連する資機材も急速に需要が増し、種々の新しい資機材が供給されている。

このようなスクリーン印刷の発展とともに業界結束の必要性が痛感され、昭和36年1月に全日本スクリーンプロセス協会が設立され、43年6月に中小企業近代化促進法の適用を受け、47年5月に全日本スクリーン印刷協同組合連合会(全日本スクリーン)が設立された。

現在の全日本スクリーン印刷協同組合連合会は、北海道、宮城、群馬、埼玉、東京、神奈川、静岡、愛知、石川、岐阜、大阪の11協同組合と準会員、賛助会員で構成されている。

 

■≪現状≫

スクリーン印刷業界は、昭和43年に中小企業近代化促進法による業種指定を受け、46年度から4度にわたる構造改善事業を実施し、設備の近代化、生産規模の適正化、新技術の開発などを行ってきた。

現在、業界を取りまく市場構造は大きく変化し、これに対応すべく、印刷のみ受注する体質から、周辺の加工技術を取り入れて、より付加価値の高い商品、サービスを提供する経営体質への転換を図っている。同時に積極的な企画開発により需要を創造する努力を重ねている。生産設備・技術の相互利用による受注の拡大、口、化による品質・工程の管理推進と企業聞の情報交換、情報ネットワークの活用により、共同生産と技術交流、中小企業の特徴を生かした人材育成を実施しながら経営基盤の強化に傾注している。

スクリーン印刷の技術は多くの産業分野の要請に応じて特異な印刷技術を開発しながら、見る、読む、知らせるといった印刷本来の役割に加えて光る、触る、香る、伝えるといった機能的役割を果たすようになっています。同時に印刷物として提供するだけでなく抜き、切削、張りあわせる、といった加工技術を加えて一個の部品として提供することで付加価値を高めております。

こうしたスクリーン印刷業界にもインクジェットを中心としたデジタル印刷が参入し現在では多くの展示会の主流となってきました。特に大型、多色、小ロット印刷の分野は版式を必要としない方式の進歩によりスクリーン印刷の市場に定着してきました。それによって大型広告分野では利用範囲が広がり新たなビジネスチャンスが創出されました。一方インクジェットとスクリーン印刷の併用により新たな印刷表現も可能になってきています。

こうした背景を踏まえて業界はデジタル分野の企業仲間に呼びかけ相互の技術と情報を共有し発展することを願い名称を「全日本スクリーン・デジタル印刷協同組合連合会」と改め2009年度から傘下の全国11の組合も名称を変更いたしました。

 
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