平成21年度 調査研究結果
平成21年度の調査研究事業は、次の2つのテーマについて、それぞれ財団法人ＪＫＡからの競輪の補助金、公益財団法人古紙再生促進センターからの受託金によって実施いたしました。
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印刷産業における出版・商業印刷物のカーボンフットプリントの算定方法に関する調査研究報告書 （報告書ダウンロード 5.62M） |
| →本事業の概要について | |
| 地球温暖化対策の重要課題として注目されている温室効果ガス（GHG）の「見える化」であるカーボンフットプリント（CFP）を印刷産業へ普及するために、CFPの海外・国内動向を調査して現状を把握した上で、モデル事業者工場のエネルギーデータの実測と解析に基づいて、CO2排出量を算定する方法や手続きの調査を実施し、成果物としてGHG排出量算定ガイドラインを策定して、印刷事業者のカーボンフットプリントへの対応についての調査研究を行った上で、課題と提言を取りまとめました。この結果、印刷製品にかかるCO2排出量を削減する重要な指針になるとともに、中小規模の印刷企業もCFPに取り組むことにより、印刷製品にかかるCO2排出量を「見える化」するとともに、印刷企業のみならず、製品のサプライチェーンを通したCO2排出量の削減を促し、印刷産業が地球温暖化を防止する重要な指針になることが期待されます。 |
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| ※ＧＨＧ排出量算定ガイドラインを改訂しました。こちらをご使用下さい。 | |
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「リサイクル対応型印刷物の製作及び普及に関する調査報告書」 （報告書ダウンロード 2.15M） |
| 雑誌古紙等のリサイクル促進を図るため、これまで各種リサイクル対応型印刷資材の開発及びリサイクル適性の標準試験方法の策定を行ってきました。本年度は、各印刷資材のうち、①難細裂化ホットメルトの標準試験・評価方法の再検討、②箔押しの分類・範囲の明確化とリサイクル対応型の開発、③ラミネート加工のリサイクル対応型の開発、④接着剤等の使用状況等調査を行い、古紙リサイクルの阻害要因とならない印刷資材の開発等に努めました。また、リサイクル対応型印刷物の普及促進に向け、リサイクル対応型印刷物の普及状況及び対応状況のアンケート調査を行うとともに、今後の普及に向けた課題と提言を報告書に取りまとめました。 |
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